株で大きく稼ぐには！分かりやすい信用取引の仕組みと注意点

株式投資の目的や投資スタイルは人それぞれだと思います。投資を本業にしたり、資産を活用したり、お小遣い稼ぎをしたり･･･

それぞれの投資に対する考え方に合わせた投資を行うことになりますが、株式投資で大きく稼ごうと思ったらレバレッジを効かせた信用取引が不可欠になります。

ですが、信用取引と聞くと怪しいイメージを持つ人も多いのではないでしょうか？株式投資で大きくお金を失ったり、自己破産したり、ギャンブルのような印象があったり･･･

確かに信用取引にはリスクが伴います。しかし上手く活用すれば大きくお金を稼ぐことも夢ではありません。

そこで今回は「株で大きく稼ぐ！分かりやすい信用取引の仕組みと注意点」と題して、株式投資の初心者の方に、信用取引の仕組みと注意点を分かりやすく解説します。

株式投資を始めたばかりで、知識や経験があまりない方でも理解できるように、なるべく分かりづらい言葉には解説を加え、図や表を使って分かりやすく解説しています。また、特に信用取引のリスクの部分は非常に重要なポイントですので、その点は詳しく解説しています。

今回の記事をよく読んで信用取引の仕組みと注意点をよく理解することで、うまく信用取引を活用することができるようになると思います。リスクに注意しながら信用取引を始めてみてはいかがでしょうか。

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①まずは仕組みから理解しよう！信用取引の概要

株の信用取引って何でしょうか。信用取引とは、証券会社からお金や株券を借りて、株式を買ったり売ったりする仕組みのことをいいます。買いたい株があってもお金が足りない、売りたい株があっても手元にない、そんな時にも信用取引なら取引を行うことができます。まずは信用取引の概要をつかみましょう。

株の取引の種類と投資の結果

株の取引は現物と信用があり、それぞれ買いと売りがあります。

現物買

現物買は、売り手から株式の現物を買うことです。売り手と値段などの条件が合えば取引が成立します。株式投資の中で一番イメージしやすいのではないでしょうか。買った値段より株価が上がれば売った時には儲かりますし、株価が下がれば売った時には損をします。

現物売

現物売は、自分が売り手となり株式の現物を売ることです。買い手と値段などの条件が合えば取引が成立します。現物売については、取引が成立した時点で投資対象が清算されるため、その後の儲けも損も無くなります。

信用買

信用買は、証券会社からお金を借りて株を買うことです。そのため、手元にある現金よりも多くの投資を行うことができます。ただし、ある一定期間後までには株を売らなくてはなりません。買った値段より株価が上がれば株を売った時には儲かるし、株価が下がれば売った時には損をします。

信用売

信用売は、証券会社から株を借りて株を売ることです。そのため、手元に株式の現物が無くても投資を行うことができます。ただし、ある一定期間後までには株を買い戻さなくてはなりません。売った値段より株価が上がれば買い戻した時に損するし、株価が下がれば買い戻した時には儲かります。

まとめると下の表の様になります。

信用取引を行うには

信用取引は証券会社からお金や株券を借りて行います。事実上の借金のようなものであるため、証券会社は委託保証金という担保を取ります。信用取引を行うには保証金を証券会社に委託して取引する必要があります。

この委託保証金の割合（委託保証金率）は、一般的には借りるお金や株券の30％ですが証券会社によって異なります。なお、SBI証券の最低委託保証金率は、20％です。

信用取引を図示すると以下のようになります。

また、各証券会社は「口座開設基準」と呼ばれる一定の条件を設定しており、信用取引口座はその条件を満たさなければ開設できません。

参考までに、SBI証券の主な信用取引条件をお伝えします。

信用取引の仕組みは現物取引より複雑でハイリスク・ハイリターンな取引であるため、こうした基準が設けられています。

②こんなにいい点がある！信用取引のメリット4つ

信用取引のメリットは大きく4つあります。

1:手持ちのお金より大きい取引ができるため投資効率がよくなる

信用取引はレバレッジ効果が働くため、投資効率が良くなります。レバレッジとは「てこ」のことで、自分の保有する資金以上の取引ができることを言います。

例えば、現物取引の現物買では100万円の手元資金が有る時に、取引できる金額は100万円までです。しかし、信用取引であれば90万円の委託保証金で300万円の取引が可能です（委託保証金率が30％の場合）。つまり、手元資金の約3.3倍の取引が可能になります。

しかも、投資する資金は現物取引の30％の約90万円であっても、得られる利益は300万円現物取引をした時と同じため利益も約3倍になります。そのため、投資効率が良くなるのです。

ただし、デメリットのところで後述しますが、利益が3倍になる可能性がある反面、損失も3倍になる可能性があります。

2:株価下落時にも投資して利益を出すことができる

手元にお金がある状態で株式投資をスタートするとすれば、現物取引では「株を買う」ところから取引を始めるため、株価がどんどん下がっている局面では利益を出すことができません。

しかし、信用取引なら「株を売る」ところから取引を始められるため、株価がどんどん下がっている局面でも利益を出すことができます。この投資手法を「空売り」と言います。

通常の現物取引では景気が良くなり全体的に株価が上がっている状況の方が有利です。一方でこの「空売り」では、株価が下がれば下がるほど利益が出るため、全体的に株価が下がっている方が有利になります。

空売りの仕組み

空売りを図で表すと、下のようになります。

1. 上の図、緑の点で空売りする（証券会社から株券を借りて株を売る）
2. 上の図、黄色の点で株を買い戻す（株を買って証券会社に株券を返す）
3. 緑の点での株価と黄色の点での株価の差が利益になる

例えば、緑の点（株価：200円）で、ある会社の株を1万株、証券会社から借りて空売りするケースを考えてみます。この時点では200円✖1万株＝200万円ですね。その後、黄色の点（株価：100円）で株を買い戻します。買い戻しに必要なお金は、100円✖1万株＝100万円です。そして買い戻した1万株を証券会社に返します。

すると、200万円の株を100万円で買い戻したということになり、差額100万円が利益になるという訳です。

3:リスクを極力無くして株主優待を得られる

同じ銘柄の株式に、「現物取引の現物買」と「信用取引の信用売（空売り）」を組み合わせて株式投資することで、リスクを極端に下げて（同じ銘柄に買い注文と売り注文が入っているので基本的には株価変動のリスクは無くなります）株主優待を手に入れることができます。

ただし、証券会社に支払う空売りをする際に証券会社から株を借りるため、その金利は必要になります。

上の図で、権利付き最終日に現物買と信用売を同時にすると、仮に株価が大きく下がったとしても、その下落分は相殺されるため、リスク無く権利落ち日まで株式を保有できるという訳です。

権利付き最終日とは、権利確定日の3営業日前に購入しておかないと株主優待の権利を得られない日のことを言います。また、権利確定日とは、株主優待の権利をもらえる権限が確定する日のことを言います。

4:塩漬け株を有効活用できる

塩漬け株とは、株価が上昇すると予想して買った株の株価が下がってしまい、売ると損失が確定してしまうため売るに売れず長期間保有している株のことを言います。信用取引により、こうした塩漬け株を有効活用することができます。

前述のように、信用取引を行うには委託保証金が必要です。この委託保証金は、現金でなく現物株で代用することができます（評価額の80％分まで）。そのため、現金が十分に無い時でも、現物の塩漬け株を委託保証金として信用取引を行うことができるのです。

③必見！必ずよく理解してから始めよう！信用取引のデメリット3つ

信用取引のデメリットは大きく3つあります。リスクが高く、大切な資産を無くしてしまう可能性があるのが信用取引です。必ずこのデメリットをよく理解してから信用取引を始めてください。

1: 現物取引よりコストがかかる

信用取引では現物取引と同じ様に売買手数料がかかりますが、それ以外のコストも発生します。

信用取引の信用買では、証券会社からお金を借りるため「買方金利」がかかってきます。一方、信用取引の信用売では、証券会社から株券を借りるため「貸株料」がかかってきます。さらに、信用取引の信用売の場合は、銘柄の状況によっては「逆日歩（ぎゃくひぶ）」というコストがかかることがあります。

信用取引の信用売の場合は、証券会社から株券を借りる訳ですが、証券会社は手持ちの株が少なくなると、銀行や保険会社などの機関投資家から株券を借りて調達してきます。その際株券を借りる機関投資家に支払ういわば「借り賃」を、信用売を行う投資家も負担しなければならず、それを逆日歩と言います。

また、空売りを配当の権利確定日をまたいで行った場合、配当金相当額を支払う必要があります。

このように、信用取引には現物取引にはない様々なコストがかかってきます。

2: 6ヶ月以内に清算しなければならない

信用取引は、信用買にせよ信用売にせよ、お金や株券を証券会社から借りて行います。そのため、信用取引はいわば「借金」と同じ様な性格があり返済する必要があります。返済の清算義務は6ヶ月以内です。

※現在では、無期限信用取引という清算期限のないものもあります。

3: 追証（おいしょう）が必要になることがある

追証とは追加保証金のことで、必要な委託保証金が不足になり、追加で差し入れなければならない資金のことを言います。ここは信用取引のリスクでも最も重要なポイントです。しっかりと理解してください。

委託保証金の増減

これまで解説してきたように、信用取引を行うためには資金や株券を証券会社から借りる必要があり、その担保として委託保証金を証券会社に委託する必要があります。まずは、この委託保証金が日々の株価の値動きにより増減することを覚えておきましょう。

信用取引（信用買・信用売）した銘柄に含み損が発生した時

信用取引の信用買を行ったが株価が下がった場合、または、信用売を行った場合に株価が上がった場合には、含み損を生じることになります。この時、委託保証金からこの含み損が差し引かれます。一方、含み益が生じても委託保証金はその時点では増えません。

委託保証金を現金でなく現物株を委託している場合、委託している株式の株価が値下がりして含み損が発生すると、委託保証金としての評価額（80％）も下がります。逆に値上がりして含み益が発生した場合は、その分委託保証金としての評価額も上がります。

追証とは

前述のように、SBI証券の最低委託保証金率は、20％です。この最低委託保証金率は、委託保証金の割合が、信用取引を行っている金額に対して最低でもこれだけは必要という割合のことです。

信用取引を行っている銘柄に含み損が発生したり委託していた現物株が値下がりしたりして、実際に差し入れている委託保証金（受入証拠金と言います）が、信用取引を行っている金額に最低委託保証金率を掛けた金額（維持証拠金と言います）を下回った場合には、不足している保証金を追加で差し入れなければなりません。これが追証です。

例えば、SBI証券で100万円の委託保証金を差し入れて（受入証拠金）300万円の信用取引の信用買を始めるケースを考えます。300万円の20％は60万円なので、60万円が最低委託保証金の額（維持証拠金）になります。この300万円の株式が、株価の値下がりで評価額が250万円になったとします。とすると含み損は50万円になり、その分が受入証拠金から差し引かれるため、受入証拠金が50万円になります。維持証拠金との差額は10万円になり、その分を追証として追加で差し入れる必要がある訳です。

追証が発生したらどうするか

さて、実際に追証が発生してしまったらどうしたらいいのでしょうか。

追証が発生した時は、その信用取引を続ける場合は翌営業日の指定された時間までに、追加の保証金を差し入れる必要があります。もしくは、取引を決済して追証を解消する方法も可能です。この場合、損失が確定します。

万一、期限までに追証が解消できなかった場合は、証券会社の判断で強制的にその取引が決済されてしまいます。当然この場合も、損失が確定します。

委託保証金は日々の株価の値動きで増減します。委託保証金が増える分には問題ないですが、減った時には問題になります。そのため、信用取引口座は定期的に確認しておきましょう。

④なるべくリスクを小さくする！信用取引の上手な使い方2つ

ここでは、ハイリスク・ハイリターンな信用取引の上手な使い方について、大きく2つのポイントに分けて解説します。1つはなるべく追証を発生させないということ、もう1つは追証が発生しても最小限の損失で済むような工夫をすることです。

1: なるべく追証を発生させない

追証は、信用取引にしかない仕組みです。信用取引はレバレッジ効果のため、投資効率を高めることができますが、反面、損失も多くなる可能性があります。ハイリスク・ハイリターンの信用取引を行う上で重要なのが、1つは追証が発生しないようにすることになります。

取引額は限度枠ギリギリまで行わない

信用取引は証券会社によって異なりますが、委託保証金の3倍から5倍の取引を行うことができます。

ですが、これはあくまで最大限度なのでギリギリの額まで取引してしまうと、株価が少し変動しただけで追証が発生することにあります。

多めに委託保証金を差し入れておいたり、もう少し取引金額を下げたりすることで、追証の発生可能性を低くすることができます。

委託保証金はなるべく現金で差し入れる

現物株を委託保証金として差し入れた場合、その銘柄の株価の下落が保証金の評価額に直接影響します。そのため、委託保証金として差し入れた銘柄の含み損と、信用取引をしている銘柄の含み損の両方が追証発生要因となります。

保証金を全て現金で委託しておけば信用取引の含み損だけが関係するため、追証の発生可能性を下げることができます。

 ②追証が発生しても最小限の損失で済むような工夫をする

ハイリスク・ハイリターンの信用取引を行う上で重要なのもう1つのポイントが、追証が発生した場合にきちんと対処すること、発生しても最小限の損失で済むような工夫をすることになります。

なるべく早く損切りを決断実行する

株価は様々な要因で変動しますが、急騰急落することも珍しくありません。信用取引はレバレッジが掛かっていることを忘れずに、予想と反対方向に株価が動いた場合は、すぐに追証が発生する可能性もあります。

予想が外れたと思ったらすぐに決済し、早めに損失を確定した方がよいケースもあります。

「逆指値」でリスクをコントロールする

「逆指値」とは、通常の「指値」注文の「◯円まで下がったら買い注文を入れる」「◯円まで上がったら売り注文を入れる」と逆で、「◯円まで上がったら買い注文を入れる」「◯円まで下がったら売り注文を入れる」という注文方法です。

この「逆指値」を設定しておくことで、株式相場の動きに1日中目を光らせていなくても、値動きによって機械的に売買を実行できるため、ある程度リスクを下げることができます。

例えば、追証が発生する前に損切りするような設定です。

上の図で言うと、信用買をしたものの株価が予想に反して下がっていった場合、追証が発生する株価の少し高い株価で逆指値を設定しておけば、追証を発生させない株価で損切りできるという訳です。

まとめ

今回の記事では、株式投資の初心者向けに「株で大きく稼ぐ！分かりやすい信用取引の仕組みと注意点」と題して、株の信用取引について解説しています。

• 信用取引の仕組み
• 信用取引のメリット
• 信用取引のデメリット
• 信用取引の注意点
• 信用取引の上手な使い方

についてまとめています。

今回の記事をよくお読み頂ければ、株式投資で大きく稼ぐためには必須の「信用取引」の仕組みと注意点についてよく分かると思います。

信用取引は上手く使えば株式投資で大きく稼ぐことができる手法です。ただし、それだけ大きなリスクがあり、大切な資産を最悪の場合ゼロまたはマイナスにしてしまう可能性があるのが信用取引です。信用取引を始めようという方は、この記事の信用取引のリスクをよく理解してから始めてみてください。

株式投資に関心のある全ての方に、役立つ記事になれば幸いです。

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